【その価格はオンス？グラム？】

世界的な政治・経済・社会のさまざまな要因により、「金」をはじめとするプレシャスメタル（貴金属）が注目を集めています。

今回は、2000年初頭からプレシャスメタル市場を注視してきたスーパーファンドの視点から、金価格について視点を変えて考えてみます。

■ そもそも金価格とは？
皆さまは「金価格」と聞いて、どの値を思い浮かべますでしょうか。

金の延べ棒＝1,600万円（1kg）
それとも1g＝16,000円
あるいは、ニュースで見かける1オンス＝3,200ドル

金価格には、「円建て」でみるか「ドル建て」でみるか、という大きな視点の違いがあります。一見当たり前のように思えますが、「円建て」の金価格を見ているのは主に日本人だけであり、世界の大多数は「米ドル建て」の金価格を見ているということをご存知でしょうか。

■ 円建て vs ドル建て：過去5年の価格推移
ここで、2019年1月から2025年4月までの金価格の推移を見てみましょう（円建て・米ドル建て）。


スーパーファンド・ジャパン作成

青いラインが米ドルで2,000ドル、円で8,400円ほどの目安となります。

→ 米ドル建て：約2,000ドル／オンス
→ 円建て：約8,400円／g

注目すべきは、日本においては2022年初頭から円建て金価格が新高値を更新し始めたのに対し、世界では2024年春頃からドル建て金価格がようやく新高値更新を始めたという点です。

つまり、日本での金価格上昇の要因は、主に為替の影響だったのです。

■ 金価格の計算方法をおさらい
金は通常、1オンス（約31.1035g）あたりの価格で表示されます。

例えば、
1オンス＝3,000ドル の場合
→ 3,000ドル ÷ 31.1035ｇ ≒ 96.45ドル／g

為替が 1USD＝150円 の場合
→ 96.45 ドル× 150円 ≒ 14,467円／g

消費税10%（店頭価格）を加えると
→ 14,467 円× 110％ ≒ 15,914円／g

■ 金価格が5,000ドルになったら
同様に計算いたします。

1オンス＝5,000ドル の場合
→ 5,000 ドル÷ 31.1035ｇ ≒ 160.75ドル／g

・為替が 1ドル＝150円 の場合
→ 160.75ドル × 150円 ≒ 24,112円／g
→ 消費税込で 26,523円／g

・為替が１ドル＝120円 に変動した場合
→ 160.75ドル × 120円 ≒ 19,290円／g
→ 消費税込で 21,219円／g

このように、金価格の変動には「ドル建て価格」と「為替」の両方が関係することが分かります。

■ 長期的な保有資産としての金
金などのプレシャスメタル（貴金属）は、他の資産との相関性が低いため、ポートフォリオに組み入れることで資産全体の安定性を高める効果があります。また、近年では、コモディティを含めた多様な資産保有の方法も広がっており、金は長期的な資産保全の手段として再評価されています。

この機会に、資産形成の中に金を取り入れることを検討いただくことも一つの選択肢かと思われます。
■スーパーファンドについて

スーパーファンドは、1995年にオーストリア・ウィーンで創立され、独自の完全自動化トレーディング・システムを採用したファンド・プロバイダーです。30年におよぶ運用実績を持ち、ヨーロッパ、アメリカ、アジアの主要都市で業務を展開しています。「バークレー・ヘッジ」「ウォールトリート・ジャーナル」など70種類以上の権威ある賞を獲得し、国際的に高い評価を受けています。

2005年東京にオフィスを開設し、翌2006年より営業を開始しております。



オーストリア ウィーン本社

■ユニークな投資戦略

独自に開発した完全自動化トレーディング・システムによるユニークな投資戦略を投資家の皆様にお届けします。

■貴金属へのフォーカス

2000年初頭から、創業者でありオーナーのクリスチャン・バハは、金を中心とした貴金属に注目してきました。スーパーファンドは、経済危機やインフレーション時に効果を発揮する、経済の不確実性に対するヘッジ手段として、貴金属への分散投資をお勧めします。


■お問い合わせ先

商号等：スーパーファンド・ジャパン株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第98号
加入協会等：日本証券業協会、日本投資者保護基金

本店所在地：東京都港区虎ノ門二丁目9番1号 虎ノ門ヒルズ江戸見坂テラス11階

代表Tel：03-3508-6700（代表）平日9:00-17:00
電子メール:tokyo@superfund.jp
ホームページ:https://superfund.co.jp/

本資料は、スーパーファンド・ジャパン株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく法定の開示資料ではありません。本資料に記載されている情報は、信頼性が高い情報源よりまとめられたものですが、情報に関する正確性、完全性、信頼性を保証するものではなく、将来の運用成果、市場環境の変動等を保証するものでもありません。また本資料に記載されている情報等の利用により生じた損害等に対し、当社は一切責任を負いません。金融商品をお求めの際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）などの詳細をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。